2021
6/09
自家消費型太陽光発電で電気代削減ができる理由とは?
- 再エネ・省エネ
今回電気料金の仕組みについてご紹介いたします。
「こまめに電気を消すことやエアコンを消すなどして電気代を節約しよう!」ということはどの会社でも心がけていることだと思います。
ただし、無理な節電を行い、仕事をしてしまうと従業員の方々の健康やモチベーション悪化につながってしまいます。
効率よく電気代を削減するには、まず電気代の仕組みを理解することが大切です。
電気料金単価の現状
はじめに、近年の電気代単価の推移をご紹介します。
産業用・住宅用共に電気料金は上昇傾向にあります。2010年の単価から比較し、2017年で住宅用では、電気料金平均単価は16%、産業用では21%上昇しています。
電気料金の仕組み
そもそも、電気料金がどのように設定されているか、皆さんご存知でしょうか。
電気料金は「基本料金」「電力量料金」「再エネ賦課金」の大きく3つで構成されています。「基本料金」は契約上使用できる最大電力に応じて算定されます。一方、「電力量料金」は実際に使用した電力量に応じて算定されます。そして最後に「再エネ賦課金」は年度ごとに定めた単価に、使用電力量をかけて算定されます。
①基本料金
基本料金とは固定された料金で、使用した電力量に左右されず、契約アンペアにより一律にかかる料金です。
②電力量料金
電力量料金とは、使った電力量により決まり、下記のような計算方法で求めることができます。
(電力量料金単価)×(月々の使用電力量)±(燃料費調整単価)×(月々の使用電力量)
③再生可能エネルギー発電促進賦課金
再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、「FIT制度(再生可能エネルギーの固定価格買取制度)」によって電力会社等が買取りに要した費用を、電気のご使用量に応じて、電気料金の一部として、電気をご使用になるお客さまにご負担いただくものです。
電気代を削減する方法
電気代を削減する方法として「自家消費型太陽光発電」の導入があります。
自家消費型太陽光発電の仕組みやメリットについてはこちらで解説しております。
自家消費型太陽光発電を導入することにより、電力会社から購入する電力量を減らすことができますので、電気代を削減することが可能となります。
太陽光発電で削減できる電気量は「削減量=電気料金単価×年間発電量」と非常にシンプルです。
例)年間発電量52,500kWh、電気料金単価15円/kWhの場合
52,500×15=787,500円削減!
電気代は自社の固定費として必ずかかってくるものになります。
その固定費を少しでも削減することができれば、企業の利益にもつながります。
環境にやさしく、自社の電気代を削減することができる自家消費型太陽光発電、一度導入を検討してみてはいかがでしょうか?
最後に
RE100ドットコムは株式会社野田建設が運営しております。
弊社岐阜県の環境保全が世界の環境保全につながればという思いで、太陽光発電事業に取り組んでまいりました。
岐阜県・愛知県をはじめとした東海地方で太陽光発電・蓄電池などの再エネ・省エネ設備の導入をご検討されている方はお気軽にご相談ください!