昨今、高騰している電気代ですが、5月から再エネ賦課金の価格改定により更に電気代が上昇しております。また、今後も燃料費の高騰により電気代がまだまだ上昇し続けることが予測されます。

ですが、電気代上昇の要因を突き止めることで、費用負担を大きく軽減することができるかもしれません。

今回は、電気代が上昇を続ける根本的な要因、また電気代を大きく削減するための手法についてご紹介致します。

 

１．電気代が高騰を続けている！？

昨今ニュースでも取り沙汰されていますが、皆様の会社でも電気代が上昇し続けていることをご存じでしょうか？
そもそも、電気代を構成する要素は大きく4つに分けられます。

上記のように「基本料金」「電力量料金」「燃料調整費」「再エネ賦課金」を足し合わせたものとなっており、基本的には家庭の電気代と同じ仕組みです。
この中でも、「燃料調整費」と「再エネ賦課金」が近年上昇していることから、電気代は高騰を続けています。そして今後も上昇し続ける可能性が非常に高いと考えられています。

 

２．電気代が上昇し続ける原因

先述の通り、昨今の電気代上昇は「燃料調整費」と「再エネ賦課金」が主な要因となっています。ここでは、その二つの要因について解説いたします。

 

燃料調整費の高騰

燃料調整費は、火力発電所で使用する化石燃料の価格の変動を購入者の電力消費量に応じて増額・減額するものです。

昨今の燃料費の高騰の問題により、燃料調整費は2021年8月以降、上昇し続けています。

2021年8月から現在までで燃料調整費は約6円/kWh上昇しており、今後も上昇し続ける可能性があります。

 

再エネ賦課金の上昇

再エネ賦課金とは、FIT制度に基づき電力会社が買い取った分の費用を、購入者が電力消費量に応じて分割して負担するものです。再エネ賦課金は毎年価格改定が行われており、制度開始から現在まで約16倍価格が上昇しています。

今年度の再エネ賦課金は3.45円/kWhとなり、今後さらに上昇する見込みです。

 

ここまでご覧いただいた方の中には、「そのうち電気代も下がるだろう」とお考えの方もいらっしゃるかと思います。

しかし、燃料費の高騰はロシア・ウクライナの戦争がその要因となっている点、再エネ賦課金に関しては今後もFITの発電所が増え続けることから直近で電気代が下がる可能性は非常に低いと言えます。

そのため、電気代削減を検討されている方は早めに対策を行うことがおすすめです。

 

 

３．電気代を削減するためには？

これまでご説明した電気代上昇による費用負担を抑えるためには、使用電力量を抑える必要があります。

その一環として、省エネ設備の導入を行っている会社様も多いのではないでしょうか？

確かに、LEDや高効率の空調などを導入することで、一定の電気代削減効果を得ることができます。

しかし、平均2%/年程度電気代が上昇すると考えた場合、省エネ設備で使用電力量を抑えたとしても、その効果は数年で0になってしまいます。また、現在の情勢を加味すると効果が無くなるタイミングがより早く訪れることが予測されます。

 

そのため、電気代の大幅削減を検討する際には、「使用電力量を抑える」という考え方から「電気を自社で創る」という考え方に切り替える必要があります。

 

そこでおすすめとなるのが、自家消費型太陽光発電の導入です。

自家消費型太陽光発電を導入することで、発電した分だけ電力会社から購入する電力を減らすことができます。

また、再生可能エネルギーから発電された電力を使用することができるため、自社の脱炭素化対策にも繋がります。

 

是非、電気代上昇の対策として自家消費型太陽光発電の導入をご検討ください。

本日も最後までご覧いただき、誠にありがとうございました。